線形計画問題において最適解が存在する場合、そのうちの一つは基底実行可能解である
📂最適化理論線形計画問題において最適解が存在する場合、そのうちの一つは基底実行可能解である
定理
Maximizesubject tocTxAx=bx≥0
行列 A∈Rm×n および b∈Rm×1 と c∈Rn について、線形計画問題が上のように方程式の形で表されるとする。もし最適解が存在するならば、最適基底実行可能解も存在する。
- cT は転置を意味する。
- 実行可能解とは、最適化とは関係なく制約条件を満たす解のことである。
証明
戦略:この証明は本質的に最適解の存在証明と同じである。
基底実行可能解の定義:実行可能解 x∈Rn に対して、集合 B⊆[n] が存在してその濃度が m であり、∃AB−1 であり、xj=0∀j∈/B であるx=(x1,⋯,xn) を基底実行可能解という。この集合 B を基底と呼ぶ。
任意の実行可能解 x0 に対して
cTx0≤cTx
x を満たす中で0 の成分が最も多い解をx~ とする。
- x~ が基底実行可能解であることを示せれば、基底実行可能解が有限に多く存在するので、最適解の存在を示すことができる。
- したがって、どんな最適解も最適である前に実行可能解であるため、最適解と同じ目的関数の値を持つ(最適)基底実行可能解が存在するはずである。従って、少なくとも1つの最適解は基底実行可能解である。
今、インデックスの集合
K={k∈[n]:(x~)k>0}
を定義したときに AK の列ベクトルが線形独立かどうかによって、場合を分けて考えよう。
ケース1. 線形独立
基底実行可能解の定義に従えば、x~ は自然に基底実行可能解であり、これ以上証明することはない。
ケース2. 線形従属
線形独立ではなく線形従属である場合、ある∣K∣次元ベクトルv∈R∣K∣が次を満たす存在する。
AKv=0
例えば、K={2,3,5} が v=(−2,1,7) であれば、w は 2,3,5 番目の成分が v と同じで他が 0 のベクトルw=(0,−2,1,0,7) になるなど、wK=v と Aw=AKv=0 を満たすように拡張したベクトルw∈Rn を考えることができる。このとき、w は元のv の成分の符号を再調整することで
cTw>0
も満たすことができる。これから言及されるw は、上記の不等式を満たすベクトルとして考えよう。
これから、w について、t≥0 に従属する次のベクトルx(t) を考えよう。
x(t)=x~+tw
まず、x~ は実行可能解であり、Aw=AKv=0 を満たすようにしたw の定義により、全てのt≥0 に対して
Ax(t)===Ax~+tAwAx~b
である。つまり、x(t) もx(t)≥0 を除く全ての制約を満たしている。一方、x(t) の j番目の成分xj(t) を考えると、xj(t)=x~j+twj のように表され、これらの少なくとも1つはwj<0 でなければならない。もし全てのj に対してwj>0 であれば、全てのt に対してx(t)=x~+tw≥0 となり全てのx(t) も実行可能解であるが、これは目的関数が上界を持つという仮定に矛盾するので、
cTx(t)=cTx~+tcTw→∞
したがって、少なくとも1つのwj0 が負であれば、いずれ
xj0(t0)=xj0~+t0wj0=0
を初めて満たすt0≥0 が存在するはずである。そうすると、x(t0) はx~ に比べて0 の成分を1つ多く持ちながらも
cTx(t0)=≥≥cTx~+t0cTwcTx0+t0cTwcTx0
も満たす。これは、cTx0≤cTx を満たしながら0 の成分が最も多くなるようにしたx~ の定義に矛盾する。
基底実行可能解の一意性:基底実行可能解は、基底 B によって一意に決定される。
結果的に、AK は線形従属になることができないため、x~ は基底実行可能解でなければならず、基底の選択によって決まる基底実行可能解が一意であることから、基底実行可能解と最適解が有限に多く存在し、したがって、いくつかの最適解に対しては、同じ目的関数の値を持つ基底実行可能解が存在し、それらもまた最適解であるため、最適解の中で少なくとも1つは基底実行可能解でなければならない。
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参照
線形計画法の基本定理
この定理は線形計画法の基本定理の証明で使用される。